マイナス269度で1億度を操った技術 「核融合」LHDでの実験完了 1グラムの「水素」が石油8トン分に相当 実現なるか

理論上、わずか1グラムの「水素」から、石油およそ8トン分の電力が得られるとされる、究極の発電方式「核融合」。
世界が夢見るこの技術。岐阜県土岐市の「核融合科学研究所」では、1998年から実験と研究が進められてきました。
そして2025年12月25日、研究所は、心臓部ともいえる「大型ヘリカル装置（LHD）」を用いた超高温プラズマを発生さ
せて行う実験を完了したと発表しました。

この「核融合科学研究所」とはどのような施設で、そこで行われてきた基礎研究とは一体どのようなものだったのか、
取材をもとに振り返ってみます。

まずはこの施設の心臓部から。
核融合の研究を行う「大型ヘリカル装置・LHD」です。
直径およそ13メートル、重さ1500トン。
どこかSF映画の宇宙船のような雰囲気の装置、この中で「核融合反応」が生み出されています。

■そもそも核融合とは

将来の「核融合発電」実現に向けて、現在、世界ではいくつかの方式が検討されています。

そのうち、こちらは日本が独自に開発した、超電導コイルを用いる「ヘリカル方式」と呼ばれるものです。

とはいえ、そもそも「核融合反応」とは何なのか。

研究所によると「太陽で起こっているのが核融合反応」ということで、そのエネルギーを利用するのが「核融合発電」
なんだそう。

超高温で超高圧な環境下では、原子核同士が「融合」します。
その結果、より重い原子核に変化するわけですが、その
際に強力なエネルギーを持った粒子が発生します。

そこで核融合研究は、軽い「水素」の原子核同士を「融合」させ、その際に発生する中性子を熱に変換して、発電に活
用することを想定して進められています。

■なかなか実現しない理由

この、核融合を利用した発電をめぐる研究の歴史は結構古く、およそ100年前には、既に理論が確立されていましたが、
今なお、実用的な発電装置の完成には至っていません。

その理由について、研究所の担当者は「核融合反応を起こすには、数千度から1億度を超える、非常に高い温度が必要
となる。それを維持するのが難しい」と説明します。
実に途方もない温度です。
続きも読め→https://news.yahoo.co.jp/articles/0201da8324c4b9d634c6b...

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トカマク型とか有ったよなっ
どっこも、ながーいことやってるけど
いつまで経っても・・・

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[YouTubeで再生]
核融合炉の運転を始めるには、10キログラムのトリチウムが必要でしょう。それは原子炉でリチウムを照射して製造します。核融合炉の運転開始後は、核融合で発生する中性子でリチウムを照射して製造すればよいのですが、消費されたトリチウムと同じ量以上を得ることは難しいでしょう。そうなれば、「核融合炉の隣に原子炉を置かねばならない」ことになります。それでは、核融合炉を建設する意義は減るのではないでしょうか。

D-T反応では放射性のトリチウムはなくなりますが、中性子によって放射能ができることは問題です。炉の構造材として使われるであろうステンレス鋼に中性子があたったとします。ステンレス鋼に含まれるニッケルから、ガンマ線を放出するコバルト57（半減期、271日）、コバルト58（71日）とコバルト60（5.3年）がつくられます。その量は大きく、出力100万キロワットの核融合炉が１ヵ月間運転した後には設備に近づくことができないほど強い放射能ができます。１時間以内に致死量に達するような場所があるはずです。放射能は時間とともに減りますが、コバルト60があるために50年以上も放射能は残ります。ニッケルは構造材の成分としては不適当だと考えています。施設が閉鎖して長期間経過後も、ニッケル59（7.5万年）、マンガン53（360万年）などがいつまでも残ります。大量の低レベルないし中レベル放射性廃棄物が出ます。核融合を安定な状態で持続すること、1000万度を超える高温に耐えるような炉の構造を考えること、トリチウムをいかに安全に取り扱えるかということなど、まさに問題は山積しています。

槌田敦氏は、1970年代に、核融合炉の問題を広い視野に立って批判的に分析していました。また、押田勇雄氏は、1985年に書いた『人間生活とエネルギー』の中で「まず成功しない研究」といっています。核融合を推進する立場にあると思われがちな物理学者にもこのような意見をもつ人がいるのです。気楽な会合の席では、「核融合研究は失業救済になっている」という暴言を吐く人がいます。このような発言は悪口とみえますが、私は核融合研究の将来を心配している声と受け取っています。ITER計画から早く手を引いて、現在進めている計画が妥当かどうかを真剣に検討すべきではないでしょうか。
https://cnic.jp/15...

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構想・設計開始：1980年代後半～

要は、「膨大な税金で理論を検証することだけが目的だった」。実験が終わったのでこれで公金チューチューは終了と言う話。
当然初めから、この技術を日本社会に役立てるなどと言う目的は無し。

これで利を得たのは、既得権益層、公金チューチューの御用学者、研究者、役人、民間企業。
つまり、それが目的だった。
その目的が終わっただけの事。

制度としての実質的目的は、『研究を継続すること自体によって、税金が特定層に流れ続ける構造を維持すること』だった
これが、かなり正確な表現。

そりゃ何とでも言えますよね。物もいいようです。「将来の核融合炉設計のための基礎データ取得」 が目的と言う言い方は誰だってできる。
どんな結果でも正当化できる。行政文書の論理。

だから誰も騒がないし、４０年も継続した実験なのに大きく取り上げない（特に既得権益のオールドメディア）。

そう、これを大きく取り上げれば、これは研究ではなく「事業」だったことがバレるからである。

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熱から水蒸気を作って発電機を回すタイプの発電じゃなくて、直接粒子から電力を取り出す発電ができると良いですね。

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